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30代〜40代に老後の貯蓄を始める
30代〜40代で家庭を持ちながら一般的な生活を送っていると、日々の食費やガス・電気・水道などの光熱費、電車代やガソリン代など交通費といった生活費や子供の教育費、住宅ローン、車を持っているなら自動車ローンの支払いで精一杯でしょう。
ですから、必要だとわかっていながらも老後資金して貯蓄ができていはい30代〜40代の一般家庭が、多いはずです。子供が独立してから、ゆっくり将来の老後について、貯蓄額がいくら必要だとか、年金はいくらもらえるのかとか、考えがちです。しかし、老後の資金の貯蓄は、先送りすればするほど厳しくなっていきます。逆に言うと、老後の資金は貯蓄額もさることながら、老後の人生設計は早ければ早いほどいいのです。
30代〜40代のサラリーマン家庭で、家計管理や貯蓄計画、資産運用計画を立てて生活していないと、将来の老後はかなり深刻なものとなります。会社員として企業勤めして働いて給料やボーナスを得ている間は、裕福ではないにしてもそれなりに、やりくりでき貯蓄もできます。そのために、老後資金の蓄えが不足していることに気付くのが遅くなりがちです。60代後半から70代前半で生活資金が不足してしまうケースが増加傾向にあります。老後の生活資金の不足とは、貯蓄がなくなって、たとえ年金を受給していたとしても、家計の収支が赤字に転じてしまうことを表します。老後になって、家計の収支がマイナスになると、ほとんどの場合、その後の黒字回復は困難で、死ぬまで赤字が続いてしまいます。現役で働いていた時代と同じレベルの生活水準を維持したいなら、十分な貯蓄を準備しておくか、株式や投資信託、国債・外国債券などの投資で資産運用をしていかなければなりません。国民年金、民間の年金プランだけでは、最低限の生活を送ることしかできないはずです。最悪の場合は、返せる当てのないお金をどこかから借り続けるしかありません。
老後資金は、30代〜40代でしか貯蓄できない
30代〜40代は、老後資金準備をなによりも最優先するべきです。住宅購入・車や家電製品などの消費財・教育資金・養育資金・保険料・老後資金の中で、消費の時期を調整可能なのは住宅購入と消費財です。教育資金は、いちばん金額がかさむ大学進学の費用などは奨学金を利用することもできます。つまり、これらの出費は、何とかやりくり可能ということですが、老後資金だけはどう頑張っても時期が動かせません。長生きすれば誰もが確実に老後を迎えることとなります。時期が動かせないもの、そして大きな金額の準備が必要なものほど、優先的に準備していかなければならないのです。
老後になって貯蓄が足りないことに気付き、そのときになって家計収支のアンバランスを改善しなければと焦っても、収入を増やすことはおろか、支出を削減することさえも困難でしょう。
安心して過ごせる老後は自分しか作れないのです。しかし60歳後半から70歳を迎えている状況では、現役時代のように頑張って仕事をして収入を増やすというわけにはいきません。したがって、入ってくる年金の中で家計をやりくりしていかなければならなくなります。日本人の平均寿命は延び続けています。将来、長生きすればするほど蓄えが減り、我慢を強いられる老後は送るのはなんとしても避けなければなりません。
30代から40代に必要な老後資金の貯蓄額
老後の資金づくりは、先送りすればするほどリスクが大きくなります。逆算して早く準備に取りかかると老後資金もしっかり準備できます。一般的には、老後に必要な蓄えは5,000万円とも6,000万円とも言われています。しかし実際には老後に必要な貯蓄額は、それぞれの生活状況によって大きく異なります。年金収入がいくらあるのか？何歳まで働くのか？どんなセカンドライフを過ごしたいのか？などに依存するのです。
5,000万円を老後資金の必要額として蓄えたい場合を例にして、老後資金の必要額をシミュレーションしてみましょう。※60歳定年で退職金2,000万円が見込めるとして計算
●50歳で貯蓄ゼロの夫婦の場合
定年までの残り10年間で、老後の資金として不足している3,000万円を準備しなければなりません。単純計算で年間300万円の蓄えが必要です。毎月に換算すると、25万円の貯蓄が必要です。現実問題として、この貯蓄額を10年間続けるのは困難でしょう。こうなると将来の老後はなりゆきに任せるか、とりあえず準備できることだけしておく、あるいはイチかバチかの運まかせの投機（「投資」ではない！）で大博打にでようということにもなりかねません。こうなったら最後、リスクも高まります。
●40歳で貯蓄ゼロの夫婦の場合
定年までの期間が20年あります。3,000万円÷20年間で毎年の貯蓄必要額は150万円。毎月にすると、老後資金として125,000円の蓄えが必要です。子どもの教育費の出費が多く、持ち家を購入していれば住宅ローン負担も重くのしかかる時期なので、月12万円以上を老後資金の貯蓄として蓄えるには、家計管理などの収支のやりくりにかなりの工夫が必要です。
●30歳で貯蓄ゼロの夫婦の場合
定年までの期間が30年あります。3,000万円÷30年間で毎年の貯蓄必要額は100万円。毎月5万円の貯蓄と、年2回のボーナスでそれぞれ20万円ずつの貯蓄ができれば、目標とする貯蓄額の老後資金が準備できることになります。いずれも金利ゼロで計算しましたが、準備期間が30年間の場合で「時間」と「利回り」を味方につければさらにラクになります。3％の利回りでも年間の60万円（毎月5万円もしくは毎月3万円とボーナス時12万円などの積立）で、約3,000万円になるからです。
上の３つの50代・40代・30代の老後資金の準備の例で分かるように、少しでも早く老後資金の貯蓄にとりかかると、年間の貯蓄額もあまり無理をせずに済みます。今の生活も大切ですが、将来のことも同時に考えて準備していくことで、人生全体のマネーバランスがとりやすくなります。「まだ大丈夫」ではなく、「もう始めなければ」という意識を持って、老後資金の準備について真剣に考えてください。
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